「CtoC」とは、Consumer to Consumer（コンシューマートゥコンシューマー）もしくはCustomer to Customer（カスタマートゥカスタマー）を略した言葉で、消費者同士の取引を指す言葉です。
CtoCの取引では、一般の消費者が他の消費者に対して商品やサービスを提供するため、「個人間取引」と言われることもあります。
個人同士で商品やサービスのやりとりが行われるため、企業は取引には直接は関与しないのが特徴です。
たとえば、オンラインのフリマアプリ、オークションサイトなどがCtoC取引にあたります。
これらのCtoC企業は、自社のサービス内で消費者同士での取引が発生した際に手数料を取ることで利益を得る、手数料モデルのビジネスであることが一般的です。
メルカリやヤフオクなどが一般的になったうえ、労働環境の変化もあり、CtoCの市場規模は年々成長しています。
しかしながら不正転売が横行する状況もあり、対策の必要性も強まっています。マーケティングコストをかけ多くのユーザーを抱えなければビジネスモデルが成り立たないとはいえ、トラブルや不正が行われないような監視体制やルール整備も必要なため、運営コストも多くかかると言えるでしょう。
