編集部のたけのこです。SNSマーケティングのひとつとして使用例の多かった「LINE@」。わたしも顧客との接点を増やすために使用していました。
そんな「LINE@」ですが、最近他サービスとの統合が完了し「LINE公式アカウント」と名前が改められています。とはいえ、名前以外どう変わったのかわからない…という声も。
今回は、そんなLINE公式アカウントがLINE@からどう変わったのか、これからどう使っていくべきかを簡単に解説します!
なにが統合したの?
LINE@と統合したのは「LINE公式アカウント」「LINEビジネスコネクト」「LINEカスタマーコネクト」というサービスたち。
いずれもLINEの企業向けサービスで、それらがひとつに合体し、名前が「LINE公式アカウント」となりました。
LINE公式アカウントとは丨LINE for Business
サービス統合は2019年春から少しずつ始まっており、LINE@アカウントのLINE公式アカウントへの移行が進められていました。2020年4月にまだ移行が完了していないアカウントの強制移行が完了し、LINE@が正式に消滅したこととなります。
主な変更点は?
メッセージ配信が従量課金制になった
以前のプランでは、メッセージ配信については下記のようなシステムでした。
LINE@ | フリープラン | ベーシックプラン | プロプラン |
値段 | 無料 | 5000円(税抜) | 20000円(税抜) |
送信できるメッセージ数 | 1000通まで | 対象5000人まで無制限 | 対象10000人まで無制限 |
新プランでは、下記のように無料で配信できるメッセージ数が規定されました。
LINE公式アカウント | フリープラン | ライトプラン | スタンダードプラン |
値段 | 無料 | 5000円(税抜) | 15000円(税抜) |
送信できるメッセージ数 | 1000通まで | 15000通まで(それ以降は1通5円の追加料金) | 45000通まで(それ以降は1通1.5〜3円の追加料金) |
例えば、LINE@の「ベーシックプラン」プランだと、以下のような、登録者が5000人以下なので問題なく使用できました。
- A)3000人の登録者に週1回=月12000通のメッセージを送る
- B)3000人の登録者に週2回=月24000通のメッセージを送る
しかし、ベーシックプランと同額の、新しい「ライトプラン」ではどうでしょうか。
Aでは追加費用はかかりませんが、Bでは無料上限の月15000通を超えてしまい、一通5円×9000通=45000円もの追加費用がかかってしまうことになるので、15000円のスタンダードプランを使った方がおトクということになります。単純に考えて10000円のコスト増ですね。
メッセージ機能を大量に使用していた場合、今まで通りの使い方は難しそうです。
無料プランでも使える機能が増えた
今までは有料プランでしか使用できなかった機能が、フリープランも含めた全アカウントに開放され、使用できるようになりました。
リッチコンテンツ機能
以前は有料プランでなければ使用できなかった「リッチコンテンツ」が使えるようになりました。
上記の画像のように、画像を大きく表示してリンクを貼ったり、下部にメニューを設けることができます。クリック率の向上が見込めますし、スムーズにお問い合わせなどに誘導することができます。
統計情報の閲覧
以前は月額20000円(税抜)のプロプランでしか使えなかった「ユーザー属性」を、フリープラン、ライトプランでも確認できるようになりました。これにより、登録者の性別、年齢、地域などの統計情報を確認することができます。
自分のアカウントの登録者がどのような地域に住んでいるのか、どのくらいの年代が多いのか……ということがわかれば、配信するメッセージの文面や行うキャンペーンを企画するのに役立ちそうです。
セグメント配信機能
こちらも以前はプロプランでしか使用できなかった機能で、「女性だけに配信したい」「10代〜30代だけに配信したい」というように、限られた属性の登録者にのみメッセージを配信できるようになりました。
10代には学校の話題、30代には会社の話題など世代別文面を作成したり、住んでいる地域別で方言を使った文面を配信したり……ということが可能になりますので、より「登録者に刺さる」メッセージを送れるようになります。
今後どのように使うべき?
「メッセージ機能が従量課金になってしまう!」とネガティブなニュースも多かったLINE@の統合。メッセージ機能を多用しているのであれば少しコストが増えてしまうかもしれません。
そうでないのであれば、これまで高額プランに限られていた機能を、無料プランでも使用できることとなるため、むしろ使い勝手がよくなっていると言えます。無料で使える範囲が広がったのは小規模・中規模事業者には嬉しいニュース。
まだ使ったことのない方は、この機会に試してみてはいかがでしょうか。